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“松平式”腰痛対策アプリを開発いたしました~日本運動器学会参宮橋プロジェクトに提供、実証実験を開始いたします~

 株式会社biomy(代表取締役:小西 哲平)は、腰痛対策の第一人者である東京大学医学部附属病院 22世紀医療センターの松平浩 特任教授が考案した腰痛対策をスマートフォンで体験できるアプリを開発、2022年4月より日本運動器科学学会学術プロジェクトである参宮橋プロジェクト(研究代表者:参宮橋脊椎外科院長 大堀靖夫)に提供し、実証実験を開始しました。本実証実験を通して有用性や課題を評価し、正式サービスリリースを目指します。


■開発の背景

 日本では、8割以上の人が一生に一度は腰痛を経験するとされ[1]、それに伴う経済損失は年間約3兆円に上るとも試算されております[2]。腰痛を主とする運動器疼痛には「安静よりも運動が有益なこと」「心理社会的ストレスが強く影響すること」といった従来の常識とは異なる事実が明らかになるなど、その概念は、現在、歴史的な転換期を迎えています。  当社は「安静よりも運動の方が有益」な点に着目し、エクササイズを主軸とした包括的な腰痛対策を促すスマートフォンアプリを開発いたしました。


■腰痛対策アプリについて

 本アプリは、その日の痛みの状況と症状にあわせたオススメの体操や、腰痛になりにくい日常生活の過ごし方など、医学的知見に基づく最新の腰痛対策を提供、「ぎっくり腰」を経験後など腰痛に悩み不安をいだく方々を支援するスマートフォンアプリです。

 当社の人間中心設計専門家[3]が行動経済学と認知心理学のノウハウに基づいたUIUX設計を行っておりますので、自然に継続しやすいという特徴があります。





■実証実験について

 本実証実験を通して、腰痛体操の実施率や利用者の方の使いやすさなどを検証します。また、本実証実験は一般社団法人日本運動器学会学術プロジェクト(参宮橋プロジェクト)のもと実施しております。

実施期間:2022年4月〜2022年9月(予定)

実施人数:約120名


実施参加機関:

参宮橋脊椎外科病院、ライオン株式会社、株式会社エクサ、東芝健康保険組合、三井化学株式会社、株式会社ディー・エヌ・エー、日産自動車株式会社、MS&ADインターリスク総研株式会社、他複数社(参加順)


■今後の計画

 本実証実験の結果に基づき、機能改善を行いヘルスケアサービスとして商用化を目指します。また、「心理社会的ストレス」という課題についても同様に、VR(バーチャルリアリティ)の没入感を活かした、メタバース空間にて行う認知行動療法プログラムを開発中です。


■松平式腰痛対策メソッドについて

 東大病院の松平特任教授によって体系化された松平式腰痛対策メソッドは、手軽でありながら急性/慢性を問わず効果が期待される「これだけ体操®」や「ぎっくり腰体操」を中心に包括的な腰痛対策を可能にするものです。なかでも「これだけ体操®」は、これまでに多くのメディアで取り上げられかつエビデンスも検証済みの腰痛対策[4-7]で、骨折や腰部脊柱管狭窄症などの特殊な腰痛タイプを除く約8割の腰痛に効果が期待できるとされております。

慢性腰痛においては薬物療法を継続しながらモバイルアプリを用いた患者教育と運動療法を3か月併用した患者群において、慢性腰痛の自覚的改善度、QOLなどが有意に改善されることが明らかになっています[8]。


■松平浩特任教授について

1992年 順天堂大学医学部を卒業後、東京大学医学部整形外科教室に入局し、三井記念病院、佼成病院、浅間総合病院、武蔵野赤十字病院で研修。 1998年、東京大学医学部部附属病院整形外科の腰椎・腰痛グループチーフに就任。 同大学にて博士号を取得。2008年、英国サウサンプトン大学疫学リサーチセンターにシニアリサーチフェローとして留学後、2009年に関東労災病院勤労者筋・骨格系疾患研究センターセンター長に就任。 労働者健康福祉機構本部研究ディレクターを兼務。2014年より東京大学附属病院22世紀医療センター運動器疼痛メディカルリサーチ&マネジメント講座長(特任准教授)、2016年4月より同講座 特任教授に就任。福島県立医科大学医学部 疼痛医学講座 特任教授(兼務)。













参考文献

*1 Fujii T, Matsudaira K. Prevalence of low back pain and factors associated with chronic disabling back pain in Japan. Eur Spine J 22: 432–438, 2013

*2 Yoshimoto T, Oka H, Fujii T, Nagata T, Matsudaira K. The Economic Burden of Lost Productivity due to Presenteeism Caused by Health Conditions Among Workers in Japan. J Occup Environ Med 62: 883-888, 2020

*3 人間中心設計専門家:人間中心設計推進機構(HCD-Net)が実施する専門家認定制度で、商品やシステム開発における人間中心設計プロセスやUXデザインを高度に実践できる専門家のこと。

*4 Matsudaira K, Hiroe M, Kikkawa M, Sawada T, Suzuki M, Isomura T, Oka H, Hiroe K, Hiroe K. Can standing back extension exercise improve or prevent low back pain in Japanese care workers? Man Manip Ther 23 :205-209, 2015

*5 Tonosu J, Matsudaira K, Oka H, Okazaki H, Oshio T, Hanaoka I, Muraoka Y, Midorikawa M, Wakabayashi K, Tanaka S. A population approach to analyze the effectiveness of a back extension exercise "One Stretch" in patients with low back pain: A replication study. J Orthop Sci 21 :414-418, 2016

*6 Oka H, Nomura T, Asada F, Takano K, Nitta Y, Uchima Y, Sato T, Kawase M, Sawada S, Sakamoto K, Yasue M, Arima S, Katsuhira J, Kawamata K, Fujii T, Tanaka S, Konishi H, Okazaki H, Miyoshi K, Watanabe J, Matsudaira K. The effect of the 'One Stretch' exercise on the improvement of low back pain in Japanese nurses: A large-scale, randomized, controlled trial. Mod Rheumatol 29 :861-866, 2016

*7 Tonosu J, Matsudaira K, Oka H, Okazaki H, Oshio T, Hanaoka I, Muraoka Y, Midorikawa M, Wakabayashi K, Tanaka S. A population approach to analyze the effectiveness of a back extension exercise "One Stretch" in patients with low back pain: A replication study. J Orthop Sci. 2016 Jul;21(4):414-418. doi: 10.1016/j.jos.2016.03.002. Epub 2016 Apr 2. PMID: 27053155.

*8 Itoh N, Mishima H, Yoshida Y, Yoshida M, Oka H, Matsudaira K. Evaluation of the Effect of Patient Education and Strengthening Exercise Therapy Using a Mobile Messaging App on Work Productivity in Japanese Patients With Chronic Low Back Pain: Open-Label, Randomized, Parallel-Group Trial. JMIR Mhealth Uhealth. 2022 May 16;10(5):e35867. doi: 10.2196/35867. PMID: 35576560; PMCID: PMC9152720.


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